人手不足時代の従業員定着に向けて vol.5 ~労働環境の改善に関する取り組み 01~

執筆者:吉田 浩文

更新日:2019年05月09日

労働環境の改善に関する取り組み

労働環境の課題としては、主に職場風土や業務負荷の問題が挙げられます。具体的には、従業員同士の声掛けや相手への配慮が不足している、長時間労働が当然という雰囲気がある、業務負荷の偏りが見られるといった問題です。特にサービス業は拠点・事業所が分散していたり、シフト勤務により勤務時間が変則的であったりするため、従業員間の、従業員間のコミュニケーションに問題が発生しがちです。今回は、新入社員定着に向け今回は、新入社員定着に向けて職場のコミュニケーション改善などに取り組んだ、サンユー(神奈川県、施設給食業等)の事例を紹介します。

同社は、首都圏を中心に約90カ所の学校、保育園、事業所、病院などにおける給食サービスの委託運営を行っていますが、2011年から新入社員の早期離職が続きました。当時の新入社員は入社後、ただちに現場に配属され、拠点間の人事異動も少なかったため、新入社員同士の横の繋がりはあまりありませんでした。また、教育研修は現場のOJT(事業所内教育)が主体となって行われていましたが、エリア担当者や人事担当者は現場責任者である主任とコミュニケーションを取っていたものの、新入社員との接点は少なかったため離職の詳細な理由は把握しきれていませんでした。

そこで、同社は新入社員定着に向けてコミュニケーション体制と教育研修体系の整備を進めるため、①新入社員を対象とした月次の集合研修、②業務日報の導入と関係者間の情報共有に取り組みました。

(つづく)

この記事の専門家

公益財団法人日本生産性本部 主任研究員

吉田浩文

専門商社勤務を経て、2007年に(公財)日本生産性本部に入職。主として雇用管理や働き方に関わる調査・研究、コンサルティングに携わる。2015年より厚生労働省等の委託により、人手不足や従業員の早期離職に悩む企業に対する雇用管理改善支援、好事例のヒアリングなどを行っている。

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